xor

ケネディ大統領暗殺事件から５０周年を記念して（？）、Killing Kennedyという本と、その映画化（テレビドラマ化）が2012-2013年に出版されている。映画の方をたまたまBS11chで見る機会があったので、そのアメリカでの受け取られ方を知りたくて、US Amazonのレビューを読んでみた。

全部で１５０編近くあるレビューの中で、いちばんの力作はShawn Stjean氏のものと、それに対する数篇のコメントだ。

映画そのものは、事件に関する政府の公式調査報告書、いわゆるウォーレン・レポートをなぞっているだけだが、レビューの多くが、その虚偽や欺瞞を突いている。

そこで感じたのは、自由なコミュニケーションネットワークというものがあれば、一国の政府による言論統制や、言論誘導は不可能ではないか、ということだ。だからこそ、あの、大至急民主化革命を要する某国は、インターネットの規制に躍起になっている。それは結果的に、あの政府の死期を早めるだけだ、と思うが。

ケネディ大統領暗殺事件とその真相不解明の持続が、今でも、アメリカ社会の大きな不治の傷であることも、このレビューの多さから分かる。本はたくさん書かれているが、どれも長編で読むのがたいへんだし、しかも対話性や会話性がない。（おすすめはSummers著のNot In Your Lifetimeらしいが）。

ネットワークにはこのように、傷を傷として明示化する力もある。政府がいくら、傷はもうない、と言い張っても。

※キャロラインさんの表情がいつもさえないのは、やはりあの犯罪に未だに正義がなされていないからでしょう。いつ、どんな形で、なされるのか・なされないのかも、定かでないし。…多様な議論を国家等がブロックしないぶん、某似非社会主義国家（複数）に比べると、ましだけど。

ネットワーク上でUberが、タクシーという固陋な業界を解体無力化したように、ネットワークはいずれ、国家の政府というものを有名無実ならぬ有名無力化するかもしれない。だから、今永田町〜霞ヶ関で、ネトウヨのような人たちがおそろしい法律を通そうとしていても、people's powerによる対抗力がネット上で強力に育っていく可能性もある。

TPPも集団ナントカも、アメリカのゴリ押しにすぎない。みんな、騙されないようにしよう。