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一般的な「トレード強迫」については08年12月31日の記事で書いたけど、関連して、政治家、教育者、官僚、住民と接する行政官、マスメディアなどの「上位的作為者」が持つ『トレード至上幻想』についても触れておくべきである。

たとえばマスメディアは、トヨタの売上や利益が減ったことをさも大事件のように報じる。トレードはにぎわうときもあれば、それほどでもないときもある、という淡々とした常識/良識を彼らは持っていない。真の問題は、トレード強迫〜トレード至上主義が支配する世の中では、トレードの規模がすぼんだだけで（すぼむこと自体は正常な現象の一つ！）、生きていけない人びとが発生してしまうことだ。

それに、巨大自動車メーカーの売上が無限に右肩上がりで伸びていったら、どうなるの？　電気自動車なんて、温暖化問題の発生箇所を、単に、個々の車のエンジンから発電所に移転してるだけのはず。

失業率の高騰や就職難（労働力と呼ばれる商品のトレードの規模の縮退*）についても、上位的作為者たちには「騒ぐでない！」と申し上げたい。(*:何度も言うが、トレードの規模の拡大や縮退は、お天気の変化と同じく、まったく正常なふつうの現象である。騒ぐべきことではない。むしろ、雇用をめぐる真の問題は（以下略））

トレード強迫と、それを重症化するトレード至上幻想が、人類社会のあらゆる悲惨の根因であり、もちろん、そのculminationとしての戦争の原因である。トレードを、今のような絶対唯一のmainの位置から、あってもなくてもよいone of sub(s)の位置へと相対化しなければならない。

オバマ氏は東ドイツの収容所跡に詣でたが、彼も含め、未だに世界全体が、ユダヤ人差別（等）へと重症化していく衆愚の真因に目覚めていない。…このテーマは「コミュニケーション有能への進化」で何度も何度も触れてきたことだ。